EC事業がグループの業績をけん引

今年度は3か年の中期経営計画「JT－2023経営計画」の初年度。各種販売チャネルの融合などに取り組んだ結果、売上高と営業利益、純利益とも過去最高の実績を計上した。コロナ禍の中、「非接触」のショッピングスタイルであるEC事業が、同25.5％増の717億800万円、売上構成比16.0％となり、引き続き、グループの業績を大きく牽引した。

テレワークや巣ごもりといった新しい生活スタイルの広がりなどで、パソコン（前期比7.0％増）やテレビ（同12.3％増）をはじめ、洗濯機・クリーナー（同10.1％増）、理美容・健康器具（同15.6％増）、ゲーム・模型・玩具・楽器（同23.3％増）などが特に好調に推移した。

楽天SOY2020で総合グランプリを受賞

こうしたことから、運営する家電ECサイト「Joshin Web　家電とPCの大型専門店」は1月、インターネット・ショッピングモール「楽天市場」に出店する約5万店の中から、年間の優秀店舗を決める表彰制度「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2020（楽天SOY2020）」で、総合グランプリを受賞。その他、生活家電部門のジャンル対象も受賞した。

店舗展開については、店舗力の強化と投資効率の改善をめざして、アウトレット北花田店（大阪府）をはじめ6店舗の出店を行うとともに25店舗を撤収。今期末の店舗数は215店舗となった。撤収店舗にはドラッグストア業態6店舗の営業譲渡が含まれている。

これらの業績を踏まえ、22年3月期の通期業績予想は、売上高が前期比6.5％減の4200 億円、営業利益が同27.5％減の120億円、純利益は同9.8％減の80億円を見込んだ。コロナ禍の影響は、少なくとも上半期は継続し、経済活動の本格的な回復は下半期以降と予想した。「JT－2023経営計画」の2年目となり、グループの経営資源および販売形態を有機的に統合・再編し、本業に一層磨きをかけるとしている。