2021.03.24 通販支援
コロナ禍で参入拡大！21年版「ライブコマース」カオスマップ公表
クラウド型ライブコマース・サービス「TAGsAPI」を展開する（株）Moffly(モフリ）は23日、
『ライブコマース・サービス カオスマップ 2021年版』を公開した。コロナ禍で激変したライブコマース業界がひと目で分かるという。
モール型・小売り・越境EC・支援など10項目に分類
日本で急成長している「ライブコマース」。同社によると、ライブコマースは「ライブ」と「コマース（ネットショッピング）」をかけ合わせたもので、ライブ配信を見ながらオンラインで商品を買える販売の形態を指す。「もっと近くで見たい」「こんな使い方はできるの」といった質問を、視聴者が販売者にリアルタイムで投げかけることも可能だ。
『ライブコマース・サービス カオスマップ 2021年版』は、「ECモール型」「小売企業」をはじめ、「越境EC型」「SaaS」「SNS型」「テレビ通販型」「ポータルサイト」「業種特化型」「クラウドファンディング型」「ライブコマース運用支援」に分類。約70社（製品・サービス）を各企業のロゴを用いて紹介している。
2020年は市場が激化、クローズしたサービスも
コロナ禍の影響もあり、「小売り系」や「アパレル系」の自社サイトで急激にライブコマースの導入が進んでいる。一方でクローズしてしまったサービスも多く、2020年は特にサービスの入れ替わりの激しい年となった。
日本では、17年ごろからライブコマースを行う企業が見られるようになった。しかし、急成長のきっかけは20年のコロナ禍による外出自粛。巣ごもり需要が拡大する中、ECの活用が改めて注目されるようになった。春ごろから、アパレルブランド「JOURNAL STANDARD」で知られる（株）ベイクルーズなど、大手各社がライブコマースを一斉にスタートさせて売上を伸ばすなど、急速に市場が拡大している。
現状、人気のカテゴリーはファッション・美容となっているが、外出自粛の影響が特に大きかった百貨店やショッピングモールなど、小売業の配信も増えつつある。また、日本は海外と比べて店舗やブランドへの信頼が厚く、インフルエンサーを起用しない配信でも販売が伸びやすいのが特徴といえるという。
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