2020.09.11 調査・統計
シニアの健康不安1位は認知症、外出自粛で「通販の利用」が増加
（株）山田養蜂場がこのほど発表した「シニアの健康意識に関する意識調査 2020年」によると、健康不安の第1位は、昨年に続き「認知症」。専門家は、コロナ禍による精神的不安や、外出機会・知人との接触の減少が認知症を促進させる恐れがあると警鐘を鳴らしている。
「健康面に不安」が83％、新型コロナの影響を受けた結果に
調査は19年に続いて2回目。新型コロナウイルス感染者の増加がピークに達した直後の8月7～17日に実施した。同社の通販会員のうち、全国の65歳以上の男女1593人を対象とした。昨年の同時期に実施した調査と比べて、世界的に蔓延する新型コロナウイルスによる影響も読み取ることができる結果となった。
それによると、2人に1人が、自分の将来について「やや不安、不安」と回答していた。中でも、健康面が不安と答えた人は83％。不安を感じる分野・事柄については、「物忘れ・認知 機能の低下」が54％で、昨年と同様に1位だった。2位は「生活習慣病」の44％。
認知症機能の低下や予防、改善のために行っていることは、「趣味」と「知的トレーニング」がともに43％。「特に何も対策をしていない」も18％に達し、その半数以上が「何をしたらいいか分からない」と答えていた。
増えた時間ですることは「ネット」が53％、「通販」が44％
また、昨年の生活と比較すると、「外出する機会」が減ったと答えた人は84％、「知人・友人と会う機会」が減ったと答えた人は70％に上った。逆に、増えたことは「インターネットをする時間」が53％、「テレビを見る時間」が48％、「通信販売で買い物をする機会」が44％、「家で食事をする機会」が41％と、新型コロナウイルスによる影響が見えた結果となった。
調査結果を受け、精神科医であり、世界で注目される認知症治療法「リコード法」の日本初認定医でもあるブレインケアクリニックの今野裕之名誉院長は、「コロナ禍において、自粛生活が認知症を促進させる恐れがある」と警鐘を鳴らしている。
人との接触減などが認知症リスクを高めている可能性も
自粛生活による外出機会や知人との接触減少、また通院控えによる早期治療機会の消失などが、認知症リスクを高めているという。認知症対策も、新しい生活様式に合わせて工夫が必要で、自宅で日常生活の改善や、バランスのとれた栄養摂取、サプリメントの活用などで対策をとることができる「リコード法」という治療法が適しているとコメントしている。
「リコード法」は、認知症を引き起こす要因を一人ひとり明らかにした上で、食事や睡眠など日頃の生活習慣を改善し、体内の炎症や毒素などを防ぎ、アルツハイマー型認知症の原因となる物質「アミロイドβたんぱく」を溜めないようにする治療法だという。
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