全購買パターンでもＥＣの購買率は平均で４割

　「実店舗ｖｓＥＣサイト」の構図は食品・日用品分野にも及んでいる。スーパーやコンビニエンスストア、ドラッグストアなどの実店舗業態に加え、ＥＣ（Ａｍａｚｏｎ、楽天市場、Ｙａｈｏｏ！ショッピングなど）やネットスーパーといった無店舗業態も販売を強めていると分析している。

　「使い分けパターン」では、ス－パーを利用する回数と頻度が多いが、最も多かったのは「スーパーとドラッグストアの併用」。次いで「スーパー中心」「スーパーとコンビニエンスストアの併用」「他業種併用」と続いた。食品の需要獲得をめぐり、各業態が熾烈な競争を繰り広げている様子が、ここでもうかがえる。

　「ＥＣ多用」の購買パターンは全体の数パーセントに過ぎないが、ネットスーパーの利用回数は年に３０回以上という頻度とともに、購買に至る比率も８割を超えていた（※図＝業態使い分けパターン別の「EC」および「ネットスーパー」における購買頻度を参照）。「多業態併用」「スーパー・生協併用」などを含む全購買パターンの平均でもＥＣは４割に達する購買率を示した。
　

業態使い分けパターン別の「EC」および「ネットスーパー」における購買率

北陸・甲信越と九州、四国地方はＥＣ多用の傾向

　　分析の詳細では、「ＥＣ多用」パターンの購買者は、北陸・甲信越と九州、四国地方に多いことが判明した。「店舗密度」が相対的に低いエリアでは、スーパーなどの代替としてＥＣが多く利用されていることがうかがえる、という。

　経済産業省による「電子取引に関する市場調査（最新版）」によれば、２０１８年時点のＥＣ化率は、「食品、飲料、酒類」が２.６４％、「化粧品・医薬品」は５.８０％。ＢｔｏＣ－ＥＣの比率はまだ低いが、食品を含む物販系分野は「成長市場」と見込まれている。同研究所も、ＥＣ多用や多業態併用などのショッパーが増加すれば、これらの分野でＥＣ化率がさらに高まると考えられる」としている。
　

　同研究所は今年度、「ネット購買ではリピート購買が多い反面、トライアル購買（新規購買）は発生しづらい」という課題を検討するため、「ｗｅｂ買物同行調査」を実施する。ネット上で初めて購買する商品の「探索・選別・決定」の経過を追う中で、「どうすれば新規購買を獲得できるか」というテーマについて手がかりを示したい、という。