（公社）日本広告審査機構（ＪＡＲＯ）が１２日発表した化粧品のインターネット上の広告・表示調査によると、調査対象となった３００件の広告・表示のうち、８５％に問題表示の可能性があることがわかった。 　

　同調査はＪＡＲＯと日本化粧品工業連合会（粧工連）の共同調査。スキンケア系の１２種類のキーワード検索から、３００件のサンプルを抽出し、医薬品等適正広告基準に基づき、リスティング広告（検索連動型広告：Ｌ）とリンク先の商品説明ページ（ＬＰ）を調べた。

　同基準に抵触する可能性がある「問題表示のおそれ」は、３００件のうち２５５件（８５％）、「問題なし」は４５件（１５％）だった。

　「問題表示のおそれ」の表示箇所は、「ＬＰのみ」が１８８件（６２．７％）、「ＬとＬＰ」が６２件（２０．６％）、「Ｌのみ」は５件（１．７％）だった。全体の８３．３％のＬＰに何らかの問題表示の可能性があることがわかった。

　商品カテゴリー別では、１位が「美容液」で５７件（１９．６％）、２位が「セット商品」と「化粧品」で５２件（１７．９％）、３位が「オールインワン」で３８件（１３．１％）、４位が「クリーム・乳液」で３７件（１２．７％）だった。

　問題表示の内容は、基準３（６）の「効能効果等又は安全性を保証する表現の禁止」がトップで２１６件（７２％）、次に基準３（３）の「承認を要しない化粧品についての効能効果等の表現の範囲」が１８７件（６２％）だった。また、３００件中１７９件（５９．７％）に体験談の問題表示があった。具体例として、「たくさん感激のお便りが届いています！」「喜びの体験談が続々！！」などと表示し、複数の体験者の声を紹介する形で繰り返し効能効果を標ぼうしているケースを挙げた。