ネット利用者の13%が「Amazon Prime Video」利用

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ニールセンカンパニー合同会社がこのほど公開した「動画コンテンツと動画広告の利用動向調査」によると有料インターネット動画を見ている人の割合は増加傾向にあり、中でも「Amazon Prime Video」の利用率が昨年から5ポイント上昇ことが明らかになった。視聴者が増えた理由については、オリジナルコンテンツ充実とテレビCMによる宣伝効果が理由として考えられる。

 

 

「Amazon Prime Video」がネット動画市場をけん引

 同調査はパソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している、日本全国の15歳(高校生)以上の男女約3000人を対象としたもので、調査期間は3月10日~12日。

 

 まず、18年3月時点の「有料インターネット動画(定額制や都度課金型のVideo On Demandなど)」の利用状況をみると、昨年から8ポイント増の22%が有料インターネット動画を利用。中でも若年層の利用率が高く、34歳以下では30%以上が利用していた。サービス別では、「Amazon Prime Video」の利用率が昨年から5ポイント増え、インターネット利用者のうちの13%が利用。「Hulu」「Netflix」「dTV」など、2位以下のサービスの利用率は2~4%で、昨年から大きな変化はなかった。

 

 また、インターネット上で視聴する動画のコンテンツごとの時間シェアをみると、全体では「テレビ番組」が32%と多くを占め、次いで「一般のユーザーが投稿した動画」(25%)の占める割合が大きかった。年齢別では10代で「YouTuber(ユーチューバー)が投稿した動画」が40%を占め、テレビ番組よりもシェアが高かった。

 

 他に動画広告について、動画広告を視聴したことによる態度変容経験をみると、「知るきっかけになった」ことがある人が45%、「好きになった」ことがある人が21%、「購入した」ことがある人が17%に達していることが明らかに。さらに若年層ほど態度変容した経験があることが分かった。

 

 これらの結果を受けて、同社シニアアナリストの高木史朗氏は「昨年から比べて『Amazon Prime Video』の利用が大きく拡大しており、市場をけん引している。日本人向けのオリジナルコンテンツが観られることをテレビCMなどで宣伝したことが、利用者の増加に影響していると考えられる」と分析。また、テレビの視聴時間が少ない若年層ほど、インターネット上で動画広告を見たことにより態度変容しやすいという傾向が見られることから、「広告担当者は動画広告やディスプレイ広告など広告フォーマットごとの特性を把握し、ターゲットや目的に合った形で広告プランを選択すべき」としている。

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