ショッピングモールが堅調に推移

国内食品通販市場は2019年度が3兆8100億円、20年度が4兆3200億円、21年度が4兆5900億円で推移。

20年度から21年度にかけて、コロナ禍を背景に家庭での需要が拡大したが、22年度の後半から行動制限が緩和されたことで、食品通販の需要が一段落。さらに、原材料費や物流費の高騰に伴う物価上昇を受けて、消費者の節約志向が強まったことも影響したとみられる。

これにより、22年度の市場規模は前年度比0.3％減の4兆5752億円と推計した。

22年度の食品通販市場の規模をチャネル別で見ると、ECモールやカタログ通販を含むショッピングモールが堅調に推移し、新規参入が相次いだネットスーパーも拡大した。一方、その他のチャネルは縮小した。

チャネル別のシェアは、ショッピングモールが42.4％、生協（班配・個配）が34.1％、食品メーカーダイレクト販売（直販）が15.7％、ネットスーパーが5.4％、自然派食品通販が2.4％となった。

＜食品通販のチャネル別市場規模構成比（2022年度）＞

23年度以降は4兆6000億円台で推移と予測

23年度についても引き続き、コロナ禍による需要拡大の反動減、物価上昇による節約志向の高まりが影響すると予想。これに加え、物流の2024年問題を背景とした配送料の値上げが、市場にマイナス影響を与えている。ただし、ギフト需要の堅調な推移や、値上げによる販売価格の上昇により、市場規模の縮小幅は抑制される見込みという。

この結果、23年度の市場規模は4兆6200億円と予測。また、27年度まで4兆6000億円台を維持しながら、ほぼ横ばいで推移すると予測している。