取引時には価格や使い勝手など重視

調査は、同社のMMD研究所がTRUSTDOCKと共同で2月9日～13日の期間、オンライン個人間取引サービス（6カテゴリー）を現在利用している20歳～69歳の男女500人を対象に、インターネット上で実施した。

オンライン上の個人間取引サービスの利用経験は、フリマ・ネットオークションが34.4％で最も多く、次いでハンドメイド売買が6.8％、スキルシェア・クラウドソーシングが4.9％となった。

サービス利用時に重視したことは、「提示された価格」が43.5％と最も多く、「サービスの使いやすさ」が43.3％、「取引実績」が39.5％で続いた。

2割以上がトラブルを経験

オンライン上の個人間取引サービスで、トラブルを経験した人は22.6％、経験なしが67.8％を占めた。

経験したトラブルの内容は、「商品やサービスの不備・不良」が42.6％、「取引相手とのやり取りに不満」が38.0％、「取引相手からクレームや低評価をつけられた」が32.0％の順となった。

サービスを利用する際に、取引相手の本人確認状況が取引に影響すると回答した人は51.2％に上った。実際に本人確認を行った人は45.0％だった。

本人確認で利用した身分証明書（複数回答）については、「運転免許証」が46.2％と最も多く、次いで「マイナンバーカード」（44.4％）、「健康保険証」（10.2％）が続いた。

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