コロナ禍で「冠婚葬祭」のギフト贈呈機会が減少

　調査は21年10月～12月。ギフト卸・メーカー、小売（百貨店・量販店・専門店・通販）など、国内のギフト市場を対象に、オケージョン、チャネル別などの動向や将来展望を明らかにした。

　20年の国内ギフト市場規模は、小売金額ベースで前年比92.5％の9兆8905億円、21年は同102.2％の10兆1040億円を見込んでいる。19年までは僅かながらでも拡大基調を継続させてきた市場だが、フォーマルギフト市場は規模縮小が続いている一方で、コミュニケーション手段としてのカジュアルギフトは年々重要度が高まり、市場規模は拡大してきた。

　20年以降の市場は、新型コロナウィルス感染拡大によるさまざまな影響を受けている。フォーマルギフトのオケージョンである「冠婚葬祭」は、密を避けるために軒並み中止や延期、規模縮小となり、ギフトの贈呈機会が激減。反面、「誕生日」「母の日」など、近しい間柄で贈られるカジュアルギフトは好調に推移するなど、オケージョンごとに異なる様相を示している。

近親者とのギフトを介したコミュニケーション機会が増加

　2年連続で緊急事態宣言の真っ只中だった「母の日」や「敬老の日」のほか、長寿を祝う際には、気軽に会えない状況の中、離れて暮らす相手にギフトを贈ることでコミュニケーションを図るケースや、会食でのお祝いが贈り物に替わるケースが目立った。また、ギフトを贈る機会の多い「誕生日」も、コトができない代わりのモノとしてのギフトニーズが高まることとなった。

　昨今はライフスタイルの多様化、儀礼や人付き合いに対する志向の移り変わりで、希薄化・効率化されていた部分もあったギフトを介したコミュニケーションが、コロナ禍の影響で改めて気持ちを伝える手段として見直されるようになっている。

コロナ終焉で「冠婚葬祭」が復活も

　こうした環境下、22年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比100.9％の10兆1980億円を予測。コロナ禍の動向で大きく左右されるが、これまで影響を受けながらも、さまざまな記念日やイベントでコミュニケーション手段となっているギフトは、その収束に向けて人が集まることで需要が生まれ、市場規模は拡大へ向かうと予測した。

　一方、ライフスタイルの多様化や志向の変化、コロナ禍での影響を受けて、より規模縮小が進んだフォーマルギフト市場も、収束の際には反動増が起きるものと予測している。