富士経済が調査結果を発表、１８年市場は２５３４億円の見込み

　（株）富士経済が２１日に発表した健康志向食品市場調査によると、生活習慣病のリスク低減を訴求した飲料や食品の１８年の市場は前年から横ばいの２５３４億円となる見込み。このうち「明らか食品」は１３．７％増の２９１億円になると予想している。

　健康志向食品とは、一般加工食品に健康や美容に良いという成分を添加・強化した食品と飲料。同調査では、生活習慣病予防／タンパク質・アミノ酸補給／免疫賦活作用などの訴求効能別や成分別に同市場を分類し、調査・分析している。

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トクホから機能性へスイッチ、機能性は前年比１８．２％増に

　これによると、生活習慣病のリスク低減を訴求した飲料や食品については、いわゆるトクホ飲料の人気と機能性表示食品の新商品投入により、１２年～１７年までの間で２桁増が継続。一方、商品に表示されている機能にあまり差が感じられなかったことから、ライトユーザーを中心に、特定保健用食品からより低価格な機能性表示食品へ需要が移行する傾向が見られた。これにより１８年は、特定保健用食品が前年比６．３％減、機能性表示食品は同１８．２％増を見込んでいる。

菓子・ヨーグルトなど「明らか食品は」１３．７％増、ドリンク類は微減に

　このうち調味料／ヨーグルト／菓子／米飯類／畜肉加工品などの「明らか食品」は前年度比１３．７％増の２９１億円と見込みで、ドリンク類は１．４％減の２２４４億円になると予想。これにより１８年の同市場は前年と同じ２５３４億円規模になる予想。

　アミノ酸やプロテインの補給を訴求した飲料（ゼリー飲料含む）やバータイプの食品については、近年適度な運動を行い、健康的に痩せる方が良いという考えが広がったことにより、１７年の同市場は２桁増となった。中でもプロテインを手軽に摂取できるプロテインドリンクやゼリー飲料が好調となっている。１８年はゼリー飲料の好調が続いていることに加え、チルド飲料『ザバス・ミルクプロテイン』（明治）でライトユーザーの需要を獲得したことから、２年連続２桁増が見込まれている。

　高機能乳酸菌やプロポリスなど免疫機能の強化を訴求した飲料や食品については、１８年はインフルエンザの流行時期を前に“まもり高める”“バリアする”などのキーワードを使用した新商品を、ハウスウェルネスフーズ、大塚製薬、コカ・コーラシステムが相次いで発売。これらが市場拡大に寄与するとみられることから、前年比５．１％増の１３７０億円を見込んでいる。