（公社）日本通信販売協会（ＪＡＤＭＡ）が２５日発表した「機能性表示食品制度に関する調査」によると、機能性表示食品の購入経験率は最近１年間で２１％で、サプリメントユーザーでは３１％に上ることがわかった。

　同調査はインテージマイティモニターより条件抽出した２０～７９歳の男女５６１１人を対象にしたインターネット調査。調査期間は３月４～７日。

　機能性表示食品の認知度は、「内容まで知っている」が１２％で、「名前は知っているが内容は知らない」を含めると認知度は６４％となった。サプリメントユーザーで認知が高い傾向があった。

　機能性表示食品の認知項目では、「確かに知っている」「聞いたことがある気がする」を合わせると、「科学的根拠（エビデンス）に基づいている」の認知が５４．８％、「安全性が確認されている」は５５％、「科学的根拠（エビデンス）に基づいた機能表示がされている」が４７．４％となり、安全性や科学的根拠に基づいていることの認知度が高かった。一方、「消費者庁のＨＰで情報提供されている」は「知らない」が７０．５％、「事業者責任の制度である」は「知らない」が７０．２％に上り、名前は知っていても、制度自体はよくわかっていない消費者が多いことが判明した。

　機能性表示食品の魅力項目では、「魅力的である」「やや魅力的である」を合わせた数値は、トップが「安全性が確認されている」で６５．５％、２位は「製造・品質の管理体制が明らかである」が６３．２％、３位が「科学的根拠（エビデンス）に基づいた機能表示がされている」の５９．６％となった。 　 　また、一般のサプリメントに対して「効果に関する科学的根拠（エビデンス）がない」「商品の働きがわかりにくい」など、サプリメントに不満・不安を感じている人の方が、機能性表示食品の購入経験率が高くなる傾向があった。