ＣＲＩＴＥＯ（株）が２９日発表した２０１５年第２四半期「モバイルコマースレポート」によると、オンラインショッピングに占めるモバイル取引の割合は、日本が４７％で第１四半期に続き世界トップとなった。

　同レポートはデスクトップパソコンとスマートフォン、タブレットからショッピングした消費者を対象に分析したデータ。対象期間は１～２月。対象国は日本・韓国・米国・英国・スペイン・ドイツなど１１カ国。

　世界の主要国のモバイル取引の割合は平均３４％で、年内に４０%に達すると予測。日本のモバイル売上上位広告主（上位２５％）は、モバイル取引の割合が７８．４％を占めた。日本のモバイル取引の約５０％はアプリを通じて行われていた。アプリはグローバルの結果でもモバイルブラウザと比べて３．３倍の商品が閲覧され、コンバージョンレートは３倍となった。今後広告主は、より売上への貢献度が高いアプリに投資を行うようになると予想した。

　同レポートでは今後の展望として、「モバイルコマースの成長は止まらない」「スクリーンの大きなスマートフォンが成長の遅いタブレットに取って替わる」「次なる未開拓分野はアプリケーション」の３つの傾向を挙げた。