博報堂は７月２９日、２０代～６０代の主婦５００人を対象にした「増税後の主婦の消費意識調査」の結果を発表した。

　調査結果によると、増税後に「買い控え」をした人は全体の５７．６％だった。特に、２０代・３０代の若い層が買い控えをしていることがわかった。理由として、「価格が上がった」以外に、「商品の値ごろ感が分からなくなった」「価格表示が分からなくなった」がいずれも７０％以上と高く、今回の増税時に改訂された税抜価格表示が買い控えに影響を与えていた。

　増税をきっかけに取るようになった消費行動ベスト３は「チラシを良くチェックする」「外食を控える」「割引券やクーポンを利用する」で、さまざまな節約行動を積極的にとっていたのは２０代だった。

　一方で消費意識は、「たまの外食はおいしいものを食べたい」が８５．４％でトップになり、「お金を使う、節約するところのメリハリをつける」が８２．０％となるなど、単なる「安さ」の追求ではなく、「メリハリ消費」を志向していることが分かった。 　調査時期は５月９日～１１日。 　■「調査結果」（http://www.hakuhodo.co.jp/archives/newsrelease/18004）