総合企画センター大阪は５月７日、「健康食品の通販事業戦略についての調査」を実施し、その結果を発表した。

　調査結果によると、２０１３年度の健食通販市場は、前年比９．４％増の３８１２億円となった。これは、関節痛対策といったシニア向けサプリメントや、付加価値がついた高価格帯美容ドリンクなどのライン拡充が進むことで、多様な消費者ニーズを取り込んでいることが挙げられる。

　こうした中、参入各社においては、ネット媒体に注力する企業が増加傾向にある。自社通販サイトの運営だけではなく、Ｆａｃｅｂｏｏｋ、ＴｗｉｔｔｅｒなどのＳＮＳやスマートフォンに対応したアプリを展開する企業が増加している。

　このほかの動向としては、近年、異業種企業における健食通販市場への参入が活発化。化粧品や医薬品で培った開発力を健康食品分野で応用することで、既存商材との相乗効果により、さらなる規模拡大を狙っている。参入例としては、製薬メーカーの興和、化粧品を扱う資生堂などの大手企業が挙げられる。

　■「詳細」（http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr110140154）