相談の77％が70歳以上

2024年度に全国の消費生活センターに寄せられたテレビショッピングに関する消費者相談は約8700件に上り、そのうち70歳以上からの相談が77％を占めた。70歳以上が占める割合は年々増加している。

相談内容には、「マッサージ器を購入したが、たたく力が強くて使えない」「衣類のサイズが合わないため使用できない」などがある。使用できないことから返品を申し出たが、断られるケースも多い。

また、「電話で注文した際に定期購入を勧められ、断ったはずなのに定期購入になっていた」という定期購入に関するトラブルも目立つ。

全体の相談件数を商品・サービス別に見ると、「健康食品」が1965件（22.6％）、「化粧品」が1686件（19.4％）に上る。これに、「医薬品」「スポーツ用品」「音響・映像製品」が続く。

クーリング・オフは対象外

テレビショッピングは通信販売に該当し、クーリング・オフが適用されない。テレビ広告で返品特約が適切に表示されている場合、返品・解約の条件は特約に従うことになる。同センターでは、「クーリング・オフは不意打ち的に契約してしまったケースに適用されるが、通信販売は自分から情報を確認して申し込むため、対象外となる」（相談情報部）と説明している。

また、電話で注文する際に、定期購入コースへの変更を勧められることがあり、あいまいな返事をすると承諾したと誤解されるため、注意が必要と呼びかけている。

（木村 祐作）