新たな生活様式の定着で回復も小幅に

　同市場は2016年度から縮小を続け、コロナ禍により、20年度には市場が2割減少するほどの深刻な打撃を受けた。

　21年度は前年度の大幅縮小の反動からわずかに回復したものの、コロナ以前の19年度には遠く及ばない結果となった。

　コロナ禍の影響による行動制限も緩和され、外出機会が増えたが、コロナ禍で生まれた新たな生活様式が定着しつつあり、需要回復が本格化していないという。

2022年度も微増または横ばいと予測

　2022年度は同1.5％増の1兆1,134億円になると予測。引き続き、コロナ禍の影響、新たな生活様式の定着、原材料価格の高騰に伴う商品価格の上昇といった要因から、大幅な回復は見込めず、微増または横ばいで推移すると分析している。

　同市場では、既存企業に加えて異業種からの参入もあり、熾烈な市場の奪い合いが生じている。新規参入した各社ではさまざまな施策を打ち出し、特にECチャネルの強化や、リアルとオンラインを融合させたOMO施策に取り組む動きが目立っている。