ネット通販の売上高はコロナ前の水準に

　売上総利益は前年同期比24.5％増の161億8100万円となり、売上総利益率は同3.1pt増の54.5％となった。在庫の調達をコントロールし、値引きを抑制したことなどによるもので、売上高、売上総利益率とも計画を超過するとともに、各利益も計画越えとなった。

　単体の売上高は前年同期比18.2％増の270億8900万円で、売上総利益率は同3.7pt改善され、54.6％。売上高は3年前（20年）同期比で9割まで回復した。ネット通販の売上高は前年同期比4.7％減の64億8500万円。3年前とほぼ同水準となった。また、実店舗への入店客数（9.8％増）と買上客数（11.4％増）が前年同期比で大幅に改善するとともに、「小売＋ネット通販」の既存店売上高は同20.5％増となった。

コロナ禍を経た顧客ニーズの変化に対応

　ウィメンズでビジネススタイルのカジュアル化が加速したほか、ブラウス、ジレ、ワンピース、カラーパンツなどが好調。通勤スタイルの選択肢の拡大で、コロナ禍を経た顧客ニーズの変化に対応した。OMO施策も継続。通販サイトでのスタッフスタイリングの積極投稿や、SNSでのライブ配信などのコンテンツと連動した販売促進活動を行うことで、顧客化を促進した。

　出退店については、ミッド・トレンドマーケットで１店舗の出店を実施した結果、第１四半期末の小売店舗数は191店舗、アウトレットを含む総店舗数は217店舗となった。

　連結子会社の状況は、（株）コーエン（決算期1月・2月～4月）の売上高が前年同期比5.3％増の23億円、海外子会社の台湾聯合艾諾股份有限公司（同）の売上高は同25.9％増の3億円と、いずれも増収および増益となった。

　出退店については、コーエンは2店舗の出店により第１四半期末の店舗数は89店舗、台湾聯合艾諾股份有限公司は１店舗の出店により、8店舗。グループ全体での新規出店数は4店舗、第１四半期末の店舗数は314店舗となった。