SDGsの認知度、Z世代は78.9％

　15歳～62歳の男女1800人（15歳～26歳のZ世代、27歳～42歳のミレニアル世代、42歳～62歳のX世代 各600人）を対象に、3日～9日に聴取した。それによると、SDGsの認知度（知っており関心がある・知っているが関心はない）は、Z世代が78.9％、ミレニアル世代が77.7％、X世代が80.0％だった。

　SGDsに積極的に取り組んでいる企業に対し、「好感が持てる」（非常にあてはまる）と回答したのは、Z世代が22.6％、ミレニアル世代が18.7％、X世代が16.7％だった。「信頼できる」（非常にあてはまる）としたのは、それぞれ19.9％、14.6％、12.1％となっていた。

　「好感が持てる」「信頼できる」に加え、「先進的だと思う」「働いてみたくなる」の問いでも、肯定した割合はZ世代が最も高かった。

「シェアリングサービス」の認知度、Ｚ世代は25％

　また、「その企業の商品やサービスを購入したくなる」（非常に当てはまる）と回答したのは、Z世代が19.2％、ミレニアル世代が14.4％、X世代が9.0％となった。また、「その企業の商品やサービスを実際に購入したことがあるか」という問いには、Z世代の38.7％、ミレニアル世代の27.5％、X世代の16.7％が「ある」と答えていた。

　調査では、「シェアリングサービス」についても質問。Z世代は「どのようなものか知っている」が25.3％、「聞いたことはあるが内容は分からない」が23.8％。ミレニアル世代は同じく16.3％、22.8％。X世代は9.8％、19.5％だった。

　認知している中で、「貸し手/売り手」としての利用経験が多いのはZ世代だったが、利用への抵抗感が最も高かったのも「Z世代」の14.2％。ミレニアル世代は11.0％、X世代は10.9％だった。抵抗感の理由として、「相手とのやりとりが面倒」「トラブルなどに対する不安」が多かったが、Z世代がほかの世代より高かったのは「登録が面倒」（43.2％）だった。