20年度はコロナ禍で土産需要が大幅減、和洋菓子や製造小売系企業が厳しい環境に

　調査は2021年11月～22年2月。和菓子・洋菓子・デザート類（ヨーグルト、プリン、ゼリー、その他チルドデザート類）、アイス類のメーカー、卸売業、小売業、その他関連団体などを対象に、製品セグメント別動向やチャネル別動向、将来展望などを明らかにした。

　それによると、20年度の和洋菓子・デザート類市場規模（メーカー出荷金額ベース）は前年度比6.2％減の2兆1421億円と推計した。20年度はコロナ禍で市場環境が急変し、それまで好調に推移していた、国内外の観光客や出張客などによる土産需要が大幅な減少を余儀なくされ、和洋菓子ともに製造小売系企業が厳しい事業環境下に置かれた。

冠婚葬祭の延期・規模縮小などでイベント行事の手土産需要が減少

　また、コロナ禍対策の一環から、企業などの法人会合が軒並み見送られ、冠婚葬祭などの行事も延期や規模縮小での開催となった。和菓子や洋菓子は、こうしたイベント行事の手土産としても多く利用されていたことから、店頭販売以外の需要も大幅に縮小した。

　一方で、自家需要については、外出自粛が継続する中、身近なところでできるプチ贅沢としての需要を取り込み、和菓子・洋菓子ともに堅調に推移した。

　20年度の和洋菓子・デザート類市場規模における流通チャネル別構成比は、量販店が40.8％、コンビニエントストアが23.2％、百貨店が14.0％、専門店・路面店が7.2％、通販が4.8％、駅関連が2.3％、SA・PAが0.9％、空港が0.3％などとなった。

需要の多い百貨店の構成比が減少、量販店・スーパーは好調

　全般的なギフト需要の縮小に伴い、需要の多い百貨店が構成比を落としたほか、観光土産などの手土産需要の縮小に伴い、駅関連や空港、SA・PAなどの交通拠点も大きく縮小。一方、身近なところで買い物ができる量販店・スーパーは好調に推移した。

　これを受けた21年度の市場規模は、前年度横ばいの2兆1419億円を予測した。20年度と同様に、コロナ禍で在宅時間の増加や外出機会の減少から、手土産などのギフト需要が低調な状態が続いた。特に、断続的な緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発出されたことや、夏の第5波の影響も大きかった。

　ただ、そうした中でも一度目の緊急事態宣言中のような巣ごもり需要は発生せず、またコロナ禍以前より、一段低い人出状況の継続が見受けられた。年度後半は、ワクチン接種の広がりとともに徐々に人出も回復し、長い自粛生活の反動もあって、日帰り・宿泊旅行や帰省などで人の移動が増え、それに伴う手土産などの需要も回復がみられた。