コロナ特需の反動で21年は減少傾向に

　調査は21年8月～12月。コロナ禍に伴い、20年はマスクや手指消毒剤をはじめ衛生関連用品の需要が急増し、供給が追い付かない品薄状態が続いた。その結果、市場は前年比4.7倍となったが、21年～22年にかけてはコロナ特需の反動もあって縮小傾向にある。

　短期的には、ワクチンや治療薬の研究開発などの進展で予防意識は薄れ、マスクを着用しない生活への回帰が徐々に進むとみており、家庭用マスク市場の大幅縮小が続く。

　中期的にも予防意識はさらに薄れ、マスクやうがい薬、ウェットティシュの市場縮小が続くとみられる。一方、ハンドソープ・固形石鹸やアルコールスプレー・除菌剤は日常使用の習慣が継続され、需要減少が下げ止まる。長期的には、各品目で機能性やファッション性などを兼ね備えた商品の投入が進み、利用シーンが広がって潜在需要掘り起こすと期待される。
　家庭用衛生関連用品の国内市場、21年は25.4％減の4114億円

　これらから、家庭用衛生関連用品の国内市場は、21年は20年比25.4％減の4114億円、10年後の31年は20年比で73.9％減の1438億円を見込んだ。

　「家庭用マスク」の国内市場は、20年が前年の10倍に迫る拡大をみせた。21年もコロナ禍は続いたが、家庭内在庫を確保した上でブランドスイッチを含めた追加・継続購入が多く、購入量・ペースは落ち着きをみせた。新たな使用シーンも期待しにくくなったことから、市場は縮小するとみられ、21年は20年比26.8％減の2930億円を見込んだ。

31年の市場は20年比83.5％減の660億円に

　今後は、習慣化された通年着用から徐々にマスクをしない生活が進むとみられ、需要はコロナ流行前の規模に向かうと予想。市場は需要の減少に伴って縮小推移をたどるが、感染予防の継続や個性を重視する消費者ニーズも顕在化している。

　また、機能性やファッション性を備えた商品が投入され、1枚当たりの単価がアップすることにより、コロナ流行前の規模ほどまでは縮小しないと予想される。このことから、31年の市場は20年比83.5％減（コロナ流行前である19年市場規模の1.6倍）の660億円を予測した。