「無意識なSDGｓ行動」をあぶり出し

　調査は2021年10月。16歳～60代の男女から2222サンプルを集めた。2030年までに持続可能でよりよい世界をめざすSDGｓへの認知と理解は全体の80％を超えていた。また、知っていて、十分に理解＋ある程度理解がある層は、全体の半数となっており、企業活動やメディアから発信される情報で、生活者の認知と内容理解が進んでいることがうかがえた。

　まず、「持続可能な開発目標の17ゴール」の項目だけを見て回答してもらい、その後、具体的事例を提示し、自身が普段の生活の中で行動している項目を再度回答してもらった。狙いは「無意識なSDGｓ行動」のあぶり出しだ。

多くの生活者が自身の行動とSDGｓとの関連性を認識・意識できず

　例えば『つくる責任、使う責任』では、「行動している」が21.4％、「具体例を確認し、行動している」は49.4％だった。その差の28ポイントが「無意識なSDGs行動」に当たるという。確認した17項目すべてで「無意識なSDGs行動」が行われていることが分かり、生活者の多くが、自身の行動とSDGｓの活動との関連性を認識・意識できていないと言えそうだという。

　生活者が重要だと思う項目（複数回答）は、『貧困をなくそう』『すべての人に健康と福祉を』が上位に登場。次は『海の豊かさを守ろう』だった。単一回答で、最も重要な項目は『気候変動に具体的な対策を』『すべての人に健康と福祉を』『平和と公正をすべての人に』。国・企業・団体など、個人を束ねた総合的な民意で機能的に取組むことより、ゴールへの最短ルートを期待していると言えるのかも知れない。

具体的な行動は全体・各年代で「食べ残しを減らす」

　「無意識なSDGｓ行動」が生活者にあることが分かったが、具体的に行動しているのは、全体・各年代ともに「食べ残しを減らす」が１位だった。企業目線で考えると、廃棄や売上棄損を防ぎたいために、賞味期限が短い商品を定価から安価な価格に切り替えて販売していたが、表現を「フードロス削減に協力して欲しい」というメッセージに変更することで、SDGs活動への参加を促すことも有効かも知れない、と同研究所。

　ほかの項目では、訳あり品の購入や節電、節水、室温調整、食材の冷凍保存など、エネルギーや資源を有効に使おうとする姿勢がみえ、すでに生活の中でSDGｓを実践していることがよく分かる。「無意識な行動」は道徳感とルールが下支えしているようだ。

　また、リサイクルやマイバック・マイボトル、室温設定などは、自治体や企業・団体がルールをつくり、多くの生活者はそのルールを順守しながら生活している。こうした状況から考えると、「私たちが取組むことは、SDGｓの本質的な内容を現在の生活と照らし合わせ、理解し直すことにより、さらにスピーディに、効果的な進捗が望めるかも知れない」としている。