企業の65％が「コロナ禍でDXへの重要度が高まった」

　調査は2021年9月～10月。従業員数500人以上の国内企業の管理職から3000サンプルを集めた。17年以降、経年で調査を続け、今回で5回目の実施となる。コロナ禍の世界的拡大の影響により、多くの企業でDXの必要性が高まっている。収束後のアフターコロナ時代へ向け、DXに取り組む企業のさらなる増加が見込まれる中で現状や課題などを聴取した。

　それによると、調査企業の81％がすでにDXに着手。20年から7pt、コロナ禍前の19年からは11pt増加していた。「コロナ禍でDXへの重要度が高まった」と回答した企業が65％に上り、企業がこれまで以上にデジタル化や事業変革を急いでいることがうかがわれた。

　また。コロナ禍で消費者や顧客の期待が変わる中、「消費者や顧客の期待に自社が応えられていない」と回答した企業が39.2％に上っていた。多くの企業が危機感を持ち、顧客対応の進化・改善を必要としていることが分かった。一方で、「期待に応えられている」と答えた企業ほど、DX化が完了・取り組み中とする割合が高くなっていることも明らかになった。

DXでの成果創出企業はデジタルで企業全体を変革へ

　さらに、DXですでに「成果が出ている」とする企業（＝成果創出企業）と「（取り組んではいるが）成果が出てない」とした企業の取り組み内容を比較したところ、成果創出企業は、「デジタル時代に対応した事業ドメインへの進化」や「デジタル全社戦略立案」「新規サービス開発」など、デジタル対応による企業全体の変革や進化に取り組んでいることが判明した。

　同社は、時代の変化やデジタル活用を取り入れた企業全体のミッションやパーパスを再定義し、既存事業や一部の組織に留まることなく企業全体の変革を進めることが、顧客ニーズへの対応、DXの成果への本当の近道であることが浮き彫りになったとしている。