アルコール消毒の普及などで疾病によっては罹患率が大幅に低下

　世界的な新型コロナウイルス感染症の流行に伴うインバウンド需要の消失や、感染対策の励行による風邪罹患率の低下などの影響を受けている一般用医薬品のうち、感冒関連用薬、アレルギー用薬、生活習慣病関連用薬、外皮用薬、毛髪用薬、生活改善薬、環境衛生用薬、眼科用薬の8カテゴリー37品目の市場を調査した。

　20年の市場は、多くのカテゴリーが苦戦したため、前年比8.5％減の6145億円となった。コロナ禍に伴う外出自粛や多人数での飲食機会の減少など生活様式の変化、アルコール消毒の普及や衛生意識の高まりから、疾病によっては罹患率が大幅に低下したことから、需要が減少した品目が多かった。

品目によってインバウンド需要が消失

　また、品目によってはインバウンド需要の消失が大きく影響した。生活習慣病関連用薬、感冒関連用薬、アレルギー用薬などの多くの製品は縮小幅が大きかった。一方、新型コロナ対策で注目度が高まった殺菌塗布剤や含嗽剤などは大きく伸びた。

　一般用医薬品の市場は、ドラッグストアをはじめとした店販チャネルが中心だったが、近年は通販チャネルの比率が高まっている。Amazon.co.jpや楽天市場などプラットホーム型（卸通販）での取り扱いが増えるとともに、コロナ禍を契機に利用が増加し、20年は市場の7.4％（前年比1.2ポイント増）を通販チャネルが占めた。

自社EC・モールでの販売ともに大幅な伸長

　通販チャネルはメーカー自社通販、卸通販、ドラッグストア通販に大別される。メーカー自社通販は、通販専業企業が展開する、しみや関節対策の製品を中心に伸びている。卸通販はAmazon.co.jpや楽天市場、LOHACOなどが主体となり、コロナ禍での巣ごもり消費をキーワードに日用品と合わせた購入が増え、20年は大きく伸びた。ドラッグストア通販は、店舗受け取りなどオムニチャネルとしての位置づけとなっている。

　こうしたEC・通販チャネルの動きもあり、21年の国内市場は前年比2.4％増の6292億円を見込んだ。また、通販チャネルの市場比率は引き続き上昇を予想。市場の7.7％（前年比0.3ポイント増）を占めると見込んだ。