店舗売上の回復で国内売上は41％増

コロナ禍による緊急事態宣言の発出があったが、対象地域が限定的で前年より休業店舗数が少なくとどまるなど、店舗の営業環境が改善。国内売上高については、店舗売上の回復を主因に前年同期比41.2％の増収となった。

国内WEB事業は、引き続き自社EC「ドットエスティ」への集客の取組みを強化したことに加え、EC専業ブランドを運営する子会社BUZZWIT社が堅調を維持した結果、前年同期比5.6％増の142億円となった。前期比での成長率はやや鈍化したが、店舗休業によりEC比率が高まったことによる反動で、ドットエスティの売上高は四半期で過去最高を更新した。

国内売上のEC比率は32％、会員数は60万人増

国内売上高に占めるEC比率は32.3％で、うち17.7％が自社ECサイト「ドットエスティ」による売上。会員数は前期末比60万人増の1230万人と、引き続き増加を続けている。

今期（3月16～31日）は、ドットエスティの期間限定テレビCMを放映し、店頭プロモーションを実施した。期間中の新規会員登録は前年比153％増の18万人、アプリのダウンロードは同199％増の16万回。EC売上が同39％増となった。今後は、この結果を「認知」「好意」「新規獲得」「売上」の4軸で効果検証をした上、改善を加えて下期に再度の実施をめざす。

OMO型店舗「ドットエスティストア」をオープン

もう1つの新たなチャレンジとして、同社初となるOMO型店舗であるドットエスティストアを2店舗オープン。ECで不便な点を解消するという視点ではなく、ECでの買い物体験をリアル店舗を通じて楽しんでもらうための実験店舗で、コロナ禍でのオープンとなったが、いまのところ立ち上がりは順調だという。

海外売上高については、ニコアンド上海2号店の出店が寄与した中国が前年同期比196.9％の増収となったほか、コロナ禍の影響が小さかった香港、台湾でも増収増益となり、海外事業全体で18.4％の増収となった。

米国店舗では赤字幅が縮小

また、店舗の営業時間短縮と入店客数制限が続いた米国では、売上高の回復は小幅にとどまったが、EC化率の向上や販促効率の改善により赤字幅は縮小した。店舗展開については、46店舗の出店（うち海外１店舗）、6店舗の退店（うち海外2店舗）の結果、今期末の同社グループの店舗数は1440店舗（うち海外67店舗）となった。

収益面では、変化する市場環境に対応しつつ、「適時・適価・適量」の商品提供による在庫コントロールと、値引き販売の抑制を推し進めた結果、売上総利益率は前年同期比3.7ポイント増となる56.9％と、大きく回復した。