化粧品・栄養補助食品ともに売上減少

化粧品と栄養補助食品などの製造販売を主な事業とし、前年度に引き続いて特定の地域エリアでの広告戦略の最適化、テレビＣＭ・ネット広告・プロモーションを行ってきた。

品目別売上の基礎化粧品は93億8500万円（前期比21.4％減）で構成比は65.6％、メイクアップ化粧品は9億7200万円（同25.7％減）、トイレタリーは6億4400万円（同4.7％増）、栄養補助食品・雑貨などは26億4900万円（同33.8％減）で構成比は18.5％だった。

通販の構成比が12.5ポイント増

販売ルート別では、通信販売が85億100万円（前期比1.3％減）で構成比が59.4％だった。百貨店向け卸売が12億3200万円（同66.9％減）、その他卸売が39億5000万円（同13.8％減）、直営店は6億2200万円（同57.0％減）となった。コロナ禍の影響で、各ルートの売上減とともに構成比も大きく変化。通信販売は前期の46.9％から12.5ポイント上昇したのに対し、百貨店向け卸売は前期の20.3％から8.6％と11.7ポイント減少した。

売上原価は41億700万円（前期比12.7％減）となった。販売費および一般管理費は、広告宣伝・販売促進費が39億9200万円（同15.5％減）、その他経費が59億8000万円（同13.9％減）、合計99億7200万円（同14.5％減）を計上した。

次期業績は増収増益を予想

22年3月期（21年4月～22年3月）の通期業績予想については、売上高が152億円、営業利益が6億7000万円、純利益は5億4000万円を見込んだ。コロナ禍の終息時期は不透明な状況にあり、次期以降も一定期間にわたり継続すると想定した。

創業からの理念である「無添加主義」に基づいた安全で高機能、高品質な商品を世の中に広めていくため、ブランディングおよび地域に合った効率の良い広告宣伝を強化し、企業認知度の向上とさらなるエリア深耕をめざす。