2020.04.17 調査・統計
巣ごもり消費で意識変化！？すでに2割が「買物はECメインで十分」
（株）いつも.が16日発表した「生活者の買い物実態調査」によると、現在の「巣ごもり生活」の初期から、すでに2割が「買い物はECメインで十分」と答え、新型コロナウイルス感染拡大を機に、自分にあった購買活動が分かったという生活者は過半数に上っていた。
いつも.がデジタルシェルフ総研
同社は「デジタルシェルフ」の概念をとり入れ、「デジタルシェルフ総研」と称しての取り組みを開始した。「買い場（生活者の購買体験）」「買い方（生活者の購買手段）」「買う人（生活者の購買意識）」の3革命をめざし、発信するという。その第一弾が今回の調査だ。
ここ3年ほどの買い物の状況と、「新型コロナウイルス騒動」の始まり期の実店舗とECの利用について、行動と意識の変化を探るため、20～60代の男女1036人にリサーチした。
3割強がEC利用増加
それによると、（増税やコロナウイルスの騒動とは関係なく）ここ3年で、32.8％の生活者がEC（ネットショップやアプリ）の利用を増やしていた。一方で、利用がほとんど変わらない生活者は59.8％。企業がEC化を進める必要性は当然ながらある一方で、EC利用は夜明け前ともいえる現状が明らかになった。
利用者が総じて減っている実店舗だが、特に利用が減っているのは、「百貨店」「駅ビル」「アパレル専門店」「専門店」「書店」「化粧品」「家具」。一方、相対的に利用者減が少ないのは「GMS」「コンビニ」だった。こうした結果は、日常生活で「わざわざ店舗に行く」という価値を、どうやって作っていくかが求められている、とした。
レジ・持ち帰り・接客受けに面倒さ
約68％の生活者が、店舗への来店頻度を減らしており、その理由として「商品を家まで持って帰ることへの面倒さ」「店員の接客対応への面倒さ」「レジに並ぶことへの面倒さ」などが過半数を越え、リアル店舗の課題が浮き彫りとなった。
行く・行きたい店舗の特徴として、「直接商品に触れたり、試せる」「その場で持って帰れる」という理由が過半数を越えた。「より体験できること」「買ってすぐに使えること」（ただし持って帰るのが面倒な大きさや量などは逆効果となる）が、アフターデジタル時代に求められるリアル店舗の価値ではないか、と提案している。
コロナ騒動で実店舗利用は32％減
「コロナウィルス騒動」の渦中での買い物状況は、ECは約19%も利用が増え、店舗は約32%も利用が減るという結果となった。ここ3年、だんだんとECが増え、店舗利用が減っている状況だったが、さらにその傾向が加速している現状が明らかになった。
その中で、「ECで十分だ」という気づいた生活者が20％、店舗の重要性を再認識した生活者が35%と、今回のコロナ騒動を機に自分に合った購買行動がわかった生活者が過半数いた。
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