百貨店の不振が市場全体を押し下げる結果に

　１６年の国内アパレル総小売市場規模は、前年比９８．５％の９兆２２０２億円。品目別では、婦人服・洋品市場が同９７．８％の５兆７５６３億円、紳士服・洋品市場が同９９．６％の２兆５４７８億円、ベビー・子供服・洋品市場が同９９．８％の９１６１億円と、いずれも前年実績を下回る結果となっている。

　中でも、百貨店を中心販路とする大手アパレル上場各社では、ブランドや出店店舗の統廃合が進んだこともあり、市場全体の売上を押し下げる要因となった。一方で、上場企業を中心とした売上規模の大きい大手専門店では業容が拡大。これにより上位企業による寡占化傾向が一段と強まっている。

　チャネル別では、百貨店が同９３．５％の１兆９２６５億円、量販店が同９２．８％の８５８４億円と減少したのに対し、専門店は同１００．４％の４兆９８２６億円、通販を含むその他は同１０２.７％の１兆４５２７億円と増加。専門店とその他（通販など）チャネルが市場を下支えしているものの、成長率自体は鈍化傾向にある。

ユニクロなどの専門店・アパレルネット通販が好調

　各チャネルを個別でみると、百貨店ではインバウンド（訪日外国人客）需要が沈静化し、百貨店を中心販路とする大手アパレル上場各社では厳しい状況が続いている。特に婦人衣料は４年連続のマイナス成長となっている。量販店は百貨店と同様に衣料品が苦戦しており、店舗では下着類などの実需衣料中心に特化する動きが見られる。

　専門店は、（株）ユニクロ、（株）しまむら、（株）アダストリアなどの大手上場企業各社が売上を伸ばし、全体でみれば前年比プラスに。その他（通販等）では、ネット系通販企業が好調を維持する一方で、カタログを主媒体とする総合系通販企業は軒並み厳しい状況が続いている。また、実店舗を有する事業者では、オムニチャネル化への動きが盛んになっている。

　今後の見通しについては、少子高齢化や人口減少の影響により、アパレル総小売市場規模が縮小する中、通販を含むその他のチャネルのシェアがさらに高まることが予想され、中でもインターネット通販の勢いが増す見通し。

　同調査は、アパレルメーカー、小売業（百貨店・量販店・専門店、その他）、業界団体などを対象に、同社専門研究員による直接取材、郵送アンケートなどにより実施。調査期間は１７年７月～９月。