ＡＤＲにより「先回りＥＣ」を実現

　ＡＤＢを利用すれば、洗濯用洗剤、飲料、トイレットペーパーなど、日用品の備蓄がなくなりそうになった時、ボタンを押すだけですぐ注文ができるため、買い忘れが防止できる。また、定期販売よくある「余っているのに次の商品が届く」という煩わしさも解消できる。 ＡＩとともにＩｏＴが注目を集め、多くのメーカーが開発費を投じている。ただ、ＩｏＴの現場で研究が進められているのは、ＡＤＢのように注文にボタンを押すのではなく、なくなってきた時点で自動的に注文できる技術だ。例えば、ウォーターサーバーに残量をチェックするセンサーを取り付ければ、水の残量が少なくなった時点で、自動的に水を届けるとこができる。 ＡＤＢはセンサーによる自動注文ではなく、目視による確認でボタンを押す行為が必要となる。センサーがない分、最先端のＩｏＴとは言えないかもしれないが、小型端末なのでどこにでも設置でき、どんな商品にも対応ができるため、通販向けのサービスと言えるだろう。

　通販の人気は「まとめ買い」だ。５００ｍｌの飲料を２４本まとめて購入することで、定価１５０円の飲料が約半額の値段で購入できる。店舗で購入するのは重くて大変だが、通販なら物流会社が自宅まで届けてくれる。日用品分野ではまとめ買いが人気だ。まとめ買いにＡＤＢをプラスすれば、注文を忘れすることなく、利便性も向上する。 ＡＤＢにセンサーはないため自動注文はできないが、これを可能にしたのがＡＤＢの販売と同時に開始した機器メーカー向けのクラウドサービス「Ａｍａｚｏｎ　Ｄａｓｈ　Ｒｅｐｌｅｎｉｓｈｍｅｎｔ（アマゾン　ダッシュ　リプレニッシュメント）」（ＡＤＲ）だ。ＡＤＲによって、各端末の消費情報からＡｍａｚｏｎ経由で自動的にリピート通販ができるようになる。まさに次世代の「先回りＥＣ」と言える。 先ほどの例で言えば、ウォーターサーバーにＡＤＢを取り付け、何度かリピート注文を繰り返せば、その端末の注文情報を学習し、水がなくなってきた時期に自動で水を届けることができる。これができれば、ＩｏＴでのセンサーがいらなくなり、リピート注文ではどんな商品にも対応できるようになる可能性がある。

ビッグデータの活用で広がるＥＣ未来

　ただ、ＡＤＢ・ＡＤＲはまだ新しいＩｏＴのサービスで、まだ発展途上の段階だ。この技術を活用すれば、さまざまなサービスの展開が予測できる。これは想像の世界だが、ＡＤＢを一体化させた冷蔵庫を開発したとする。その冷蔵庫には野菜やビール、牛乳、水、豚バラ肉、キャベツ、チーズなど、食品のボタンがたくさんあり、冷蔵庫を見ながらその場で食品のボタンを押せば、自動的に注文ができるようになる。冷蔵庫を見ながら注文ができるため、スーパーで「〇〇を買い忘れた」がなくなるのだ。ちなみに、Ａｍａｚｏｎは日本では生鮮食品を取り扱っていないが、米国では生鮮食品の通販サービスを行っている。 また、ＡＤＲで得られるビッグデータは、マーケティングにも活用できる。例えば、単発である日用品を購入したユーザーに、その商品がなくなる少し前のベストなタイミングでレコメンドの案内ができるようになるだろう。他のＡＤＢで得られたデータから、その商品がどのくらいの時期でなくなるのかＡｍａｚｏｎ側で把握できるからだ。これらのビッグデータにより、ＥＣサイト側がより精度の高い情報を得られ、さまざまなサービスに活用できる。ＡＤＢ・ＡＤＲで広がるＥＣの未来に期待したい。

（山本剛資）

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