（株）電通が２７日発表した「機能性表示食品に関する消費者意識調査２０１５」によると、機能性表示食品と同制度の認知度は７９．１％だとわかった。

　同調査は２０～６０代の全国の男女１０００人を対象にしたインターネット調査。調査期間は９月１１～１３日。

　機能性表示食品と同制度の認知度の質問では、「制度の内容を知っている」（８．１％）、「ある程度、制度の内容を知っている」（２９．５％）、「名称を聞いたことがある程度」 （４１．５％）となり、合計の認知は７９．１％だった。

　全体の４０％（男性３６％・女性４４％）が表示制度や表示食品に興味・関心を示した。健康食品利用者の割合は、特定保健用食品（トクホ）の利用者は１８．３％超で、機能性表示食品の利用者は７．３％、サプリ利用者は３１％だった。機能性表示食品の利用者のうち、トクホ商品を利用している割合は６５％を超え、トクホ利用者が機能性表示食品を試していることが伺える。

　機能性表示制度を知ったきっかけは、「テレビ番組」（５０．１％）が最も多く、次に「店頭で見た」（３１％）、「新聞記事」（２３．６％）と続いた。

　健康食品の関心が高い機能性の上位５位は、男性が１位「内臓脂肪を減らす」（６２．８％）、２位「体脂肪を減らす」（５９．４％）、３位「疲労軽減」（５９％）、４位「中性脂肪をへらす」（５８．８）、５位「目の調子を整える」（５６％）で、女性は１位「疲労軽減」（７２．２％）、２位「免疫」（６９．２％）、３位「骨の維持」（６７．６％）、４位「体脂肪を減らす」（６６．８％）、５位「肌の水分保持」（６６．６％）となり、男性と女性で異なる結果となった。

　健康に良いとされる食品に支出できる金額の月平均は全体で３２１０円、健康食品の利用者で月平均４６７１円、健康食品を利用していない人で月平均１５６７円となった。

　トクホとの比較では、国の承認ではないとう点で、「安全性が高そう」「効果が高そう」「信頼できそう」といった項目で、機能性表示食品の評価が低くなる傾向があった。