32種類の機能性表示食品が対象

同社は、サプリメントをGMP（適正製造規範）認証取得の国内工場で製造している。機能性表示食品については、機能性を発揮するために必要な量の機能性関与成分が含まれていることを担保するため、自社の品質管理室で全ロットを対象に成分分析を実施している。

今回、販売中の32種類の機能性表示食品を対象に、機能性関与成分の分析結果を「DHCオンラインショップ」で開示することにした。これにより、サプリメントをより安心して購入できる環境を整備する考えだ。

分析項目として、機能性関与成分の含有量の測定、原料の成分分析、高速液体クロマトグラフィーを用いた成分分析を挙げている。

消費者庁、買上調査1000品目に拡大

機能性表示食品制度はサプリメント形状の商品を対象に、GMPによる製造管理を義務づけている。また、機能性関与成分の分析結果を年に1回提出することも必須となる。

消費者庁は機能性表示食品の信頼性を確保するため、今年度から買上調査を拡充する。従来は約100品目を対象としていたが、その10倍となる1000品を買い上げて、機能性関与成分の含有量などを確認する。