広告費の上昇が影響

アパレル・雑貨通販事業では、円安や原材料・資材の価格高騰によって仕入原価や紙・印刷代などの広告費が上昇したことを受けて、商品価格の見直しと紙媒体の発行量抑制を実施した。これによりレスポンスが悪化し、再度商品価格を見直したものの、大幅な改善には至らなかった。

また、紙媒体の発行量を抑制したため、新規顧客の獲得が減り、稼働顧客数も減少した。この結果、売上高は同16.5％減の588億4400万円となり、セグメント損失15億3900万円を計上した。

化粧品通販事業は増収増益

化粧品通販事業は、国内のECを中心とした新規顧客の獲得が効率的に進み、国内外の卸販売も好調に推移したことから、増収増益を確保。健康食品通販事業は、既存の主力商品に絞った効率性を重視した広告展開を行ったために減収となったものの、利益率が改善し増益となった。

グルメ通販事業については、外食・外飲みの回帰傾向を受けて、売上の伸びが一服。円安や原材料・資材の価格高騰によって仕入原価が上昇したため、一部商品の価格を見直したが、ワイン通販の原価率が悪化した。

看護師向け通販事業は、コロナ禍で増加した特需顧客に向けた紙媒体の発行を抑制したことなどによって減収となった。

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