2021.12.09 調査・統計
食品通販会社、約8割が「テレビ通販」に興味も実施企業は4割未満
通販システム開発やメディアプランニングなどを手がける(株)東通メディアが8日発表した『食品通販のテレビプロモーションに関する意識調査』によると、浸透度や費用対効果などから、食品通販会社の約8割が興味を示している一方、コストや手間などで、実際に行ったことがあるのは4割に届いていなかった。

テレビ通販に「興味がある」が81.5%に
調査は11月24日~26日。勤務先で、食品の通信販売を行っている食品通販会社のマーケティング担当者103人に聞いた。それぞれの食品通販の運営形態は、「自社通販型」が39.9%、「モール出店型」が23.3%、「その両方」が33.0%となっていた。
「テレビでの通販のプロモーションへの興味」は、「かなりある」が55.3%、「ややある」が26.2%だった。「かなりある」「ややある」とした理由(複数回答)として、「多くの人に商品(会社・店舗)を知ってもらえる」(60.7%)、「費用対効果が高い」(57.1%)、「媒体の社会的信頼性が高い」(53.6%)、「店舗や自社サイトの売上が伸びる」(47.6%)などが挙がっていた。
興味を持っている理由の自由回答では、「魅力が伝わりやすい(29歳)」「手軽(32歳)」「商品力が試される(53歳)」「便利で有効(40歳)」「顧客情報が獲得できる(54歳)」「面白そうだから(52歳)」など、約60件の声が寄せられた。
通販会社が持つテレビ通販のイメージにギャップも
一方、実際にテレビでの通販プロモーション行ったことがあるかという問いには、「ない」が55.3%、「ある」が39.8%だった。「ない」の理由としては、「コストが高い」(52.6%)、「手間や時間がかかりそう」(50.9%)、「取引の流れがわからない」(40.4%)、「敷居が高い」(38.6%)、「狙ったターゲットに届けるのが難しい」(22.8%)などの意見があった。
「ない」と答えた人に、「安価で出来るなら行ってみたいか」を聞いたところ、「非常にそう思う」が54.4%、「ややそう思う」が26.3%という回答だった。
調査した東通メディアは 「認知度向上や費用対効果の面で、多くの企業がテレビでの通販プロモーションに高い関心を寄せているものの、コストが高く、手間がかかるというネガティブなイメージにより、実施に至っていないことが明らかになった」と分析している。
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