「表記揺れ」への対応は78％に向上

調査は1月15日～3月25日、国内売上高が上位100社のECサイト（スマートフォン版）を対象に実施。目視により、キーワード検索・カテゴリ検索・検索結果表示など5つの指標を基づいてスコア化した。

「ひらがな・カタカナ」といった入力の揺れを吸収する表記揺れへの対応は、2023年調査の33％から78％へ向上。高度な処理能力を持つサイト内検索エンジンの普及が影響したとみられる。

一方、「スマホとスマートフォン」など、意味は同じで言葉が異なる同義語への対応は32％にとどまっていた。約5割のサイトではまったく対応ができておらず、ユーザーが目的の商品にたどり着けない恐れがあった。

「検索結果0件」、50％が対応せず

また、検索結果が0件だった場合の対応を見ると、「検索結果：0件」「何も見つかりませんでした」と表示するだけで、キーワード候補の提示など、次のアクションにつなげる案内をしていないサイトが50％を占めた。

今回の調査結果から、多くのサイトでは、依然として改善の余地が大きいとみられる。特に同義語への対応が遅れている状況については、手動による辞書登録や類義語設定が限界に来ていることを示唆するとしている。