「衣料品」が7.3％減、「通信教育・サービス」が19％減

　伸び率を商品別でみると、「衣料品」は前年同月比7.3％減となる190億3100万円、「家庭用品」は同4.4％減の121億400万円、「雑貨」が同3.8％減の635億1500万円、「食料品」が同0.9％減の219億4000万円、「通信教育・サービス」が同19.1％減の11億6900万円となり、すべての項目で減額となった。

　また、「雑貨」に含まれている「文具・事務用品」は前年同期比0.6％減の363億7100万円、同じく「化粧品」は同3.4％減の160億3400万円。さらに、「食料品」に含まれている「健康食品」は同0.8％減の146億5700万円だった。

　全項目で前年割れとなったほか、特にコロナ禍で売上を伸ばしていた業種のマイナス幅が大きくなっていることから、コロナ禍の影響が落ち着きを見せ、EC購入以外での消費行動が増えていると見られる。

　なお、4月度の1社あたりの平均受注件数は、6万2303件（回答100社）だった。