（株）電通が２４日発表した「２０１４年 日本の広告費」よると、総広告費が６年ぶりに６兆円を上回り、インターネット広告が初めて１兆円を超えたことがわかった。

　同調査は日本の総広告費、媒体別・業種別広告費を推定したもので、１４年の国内総広告費は、前年比１０２．９％の６兆１５２２億円となり、３年連続で前年を上回った。１４年の総広告費は、消費増税前の駆け込み需要やソチ五輪で伸長後、増税後の駆け込み需要の反動があったが、サッカーのブラジルＷ杯などで緩やかに成長を続けた。

　媒体別の広告費では、「新聞」が同９８．２％の６０５７億円、「雑誌」が同１００．０％の２５００億円、「ラジオ」が同１０２．３％の１２７２億円、「テレビ（地上波放送＋衛星放送）」が同１０２．８％の１兆９５６４億円となった。「インターネット」は、スマホ・動画広告などを利用した広告が伸び、同１１２．１％の１兆５１９億円となった。屋外広告・交通広告・ＤＭなどの「プロモーションメディア」は、同１００．８％の２兆１６１０億円となった。

　業種別の広告費では、全２１業種中１４業種が前年を上回った。通販に関連する業種では、通販系女性用ラインナップ化粧品などが増加した。健康食品、通信教育、ファッションなどは広告費が減少した。媒体別の業種別広告費は、新聞広告で通販の「健康食品」と「飲料・嗜好品」（健康飲料）の出稿が増加した。衛星メディアでは、年間を通して総合通販、健康食品、美容関連、飲料などが好調だった。ＤＭは、特に地方でカタログ販売や通販などでの需要が高まった。