「ソーシャルギフト」がギフト市場をけん引

　ギフト市場は、コロナ禍により冠婚葬祭や中元・歳暮などのフォーマルギフト市場が停滞している一方で、家族や友人間で気軽に送り合う「カジュアルギフト」、企業が販促目的でターゲット顧客に贈る「販促ギフト」が堅調に推移している。これらの需要を後押ししているのが、「ソーシャルギフト（eギフト、デジタルギフト）」だ。

　相手の住所が分からなくても、スマホやパソコンなどを利用しオンラインで手軽に贈り物ができるサービス「ソーシャルギフト」は、SNSやメールなどで手間をかけずにギフトを直送できる点が強みの一つ。商品探しから受け渡しまでがオンラインで完結できる利便性の高さから、ギフトを気軽に贈りあえるツールとして市場が急拡大している。

テーマに沿った体験プランを『JTB Koto Collection』としてラインアップ

　JTBは、これまで宿泊プランを中心とした3万円～10万円のカタログギフトを販売してきたが、こうした市場のニーズに応えるため、「泊まる」「食べる」「遊ぶ」などのテーマに沿った体験プランを『JTB Koto Collection』としてラインアップし、ソーシャルギフトとして販売する仕組みを開始した。これまでのカタログギフトのような冊子の送付に関わる費用や事務作業を軽減することができ、企業の販売促進や福利厚生にも容易に導入することができる。

　『JTB Koto Collection』は、3300円～33万円の全11種類の価格帯で、現在約800点のコンテンツを取り揃えている。利用料金は、各プランの料金＋システム使用料880円。納品日から最大1年間（本人登録有効期間6か月＋本人登録後、利用者有効期間6か月）が有効期限。オリジナル申し込み用サイト作成、オリジナルID案内カード、商品ジャンル指定、商品エリア指定など、要望に合わせて有料でアレンジメント対応も可能という。