「例外型」と「体験談型」が過半数

　同調査は全国の消費者（成人男女）１０００人を対象にしたアンケート調査とグループインタビュー（３０～５０代の男女１２人）をまとめたもの。調査期間は３月９日～１４日。

　ＷＥＢアンケートでは、注意書きや注釈について、５１．６％が「企業が不都合なことを隠すため、小さい文字を使っていると感じることがある」と回答し、３９．６％が「例外事項や条件などの重要なことが書かれている」と回答した。

　「注意事項などはわざわざ読まなくても大体わかると思う」「たいして重要な内容が含まれているとは思わない」「特に何も思わない」という３つの選択肢から１以上を選んだ回答者は３２％となった。この結果、６８％の消費者が打ち消し表現を普段から意識しており、３２％が普段から意識していないということがわかった。

　同調査では、打ち消し表示を「例外型」（「～は対象とならないことがあります」など）、「体験談型」（「個人の感想であり、効果には個人差があります」など）、「別条件型」（「～が必要です」「～のお客様限定」など）、「非保証型」（「結果には個人差があります」など）、「変更可能性型」（「価格・内湯は予告なく変更する可能性があります」など）、「追加料金型」（「別途、初期費用がかかります」など）、「試験条件型」（「○○規格対応の場合」など）の７つに分類。

　打ち消し表現では「例外型」が２９．８％と最も多く、次いで「体験談型」が２２．９％となり、「例外型」と「体験談型」で半数を占めた。新聞広告では「体験談型」が最も多く、その他の媒体では「例外型」が最も多かった。

　打ち消し表示の表示位置は、強調表示から「５ｃｍ以内」が７６．５％と、最も多かった。ＷＥＢ広告（スマートフォン）では、強調表示と打ち消し表現が「同一画面内」に表示されているものが８４．５％で、「スクロールが必要な場所」に表示されているのは１３．６％となった。動画広告では、強調表示と打ち消し表示が「同時」に表示されていたのが７２％で、「打ち消し表示が後・別画面」に表示されるのは２０．３％だった。