消費者庁、旅行予約サイトでのトラブルに注意喚起

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 消費者庁は3月1日、オンラインで旅行予約できるサイト「旅行予約サイト」での旅行予約に関する消費生活相談の件数(15年度)が、5年前と比較して約2倍に増加していることなどから、ホームページで注意喚起した。

 

 旅行予約サイトでは、店舗での予約とは異なり、契約条件(解約・変更・払戻条件など)や予約内容(日程・部屋のタイプなど)の説明を自分で確認する必要がある。確認が不十分の場合、思わぬトラブルに巻き込まれる可能性もある。また、海外の旅行サイトを利用してトラブルが発生した場合、言語や商習慣の違いから解決がより困難になる、としている。

 

 消費者庁の調査によると、消費者が旅行サイトを選択する際、信頼性や安全度はあまり重視されない傾向が確認された。トラブル事例では、「高額な解約料を請求された」「入力内容を間違えた」(間違えて姓と名を逆に入力し、航空会社から「搭乗できない」と言われた)、「英語でしか対応してくれない」「連絡先が分からない」などがあった。

 

 消費者庁はトラブル対策として、予約する前に「サイト運営事業者の基本情報」「顧客対応窓口」「契約条件・予約内容(日程など)」を確認することを挙げた。また、予約後には「予約内容をすぐに確認する」「予約内が確認できる画面の写しを保管する」をチャックすることを推奨している。

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