食品・日用品の購買、EC多用する層は年30回超ネットスーパー利用

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

(公財)流通経済研究所は29日、eコマース(EC)による食品・日用品購買の現状把握を目的とした「ショッパーの業態の使い分けパターン」の調査概要を発表した。分析には、(株)エムキューブが集めた2018年1年間の消費者購買データを用いた。

 

業態使い分けパターン別の「EC」および「ネットスーパー」における購買頻度

 

全購買パターンでもECの購買率は平均で4割

 「実店舗vsECサイト」の構図は食品・日用品分野にも及んでいる。スーパーやコンビニエンスストア、ドラッグストアなどの実店舗業態に加え、EC(Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなど)やネットスーパーといった無店舗業態も販売を強めていると分析している。

1 2

関連記事