18年の国内動画広告市場、前年比34%増の1843億円に

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(株)サイバーエージェントとオンラインビデオ総研、(株)デジタルインファクトがこのほど共同で実施した「国内動画広告の市場動向調査」によると、18年の動画広告市場は1843億円となった。

 

 

サイバーエージェントなど3者が共同で調査実施

 同調査は、動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集などにより、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し、市場規模予測を算出したもの。調査期間は18年8月~10月。

 

スマホ動画広告の需要は前年比43%増に

 これによると、18年の動画広告市場は、前年比34%増の1843億円に達する見通し。さらに、スマートフォン動画広告の需要は同43%増となり、動画広告市場全体に占める割合は85%となる。

 

 18年はオンラインメディアにおける動画フォーマットの拡大と、ライブ配信を中心とする動画専門メディアの普及が進み、有料のオンライン動画配信サービスの利用者数も増加した。ソーシャルメディアでは若年層を中心に、より双方向的なコミュニケーションの手段となったほか、企業における情報発信では、動画はユーザーとの一般的なコミュニケーション手段として位置づけられた。これらを背景に18年の動画広告市場は、前年に引き続き高い水準で成長した。

 

 デバイス別では、スマートフォンアプリのプロモーションを目的とする広告主の需要が前年に引き続き大きく増加。広告商品の技術的な進化もあり、需要の拡大に大きく寄与している。今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引すると予測している。

 

縦型フォーマットの登場など、多様化が進展

 広告商品別では、引き続きインストリーム広告およびインフィード広告を中心に成長し、各媒体の特性に応じて、広告商品やフォーマットの多様化が進展した。中でも18年は縦型フォーマットの提供が本格的に検討されるなど、ユーザーの動画視聴行動に最適なフォーマット提供に向けた研究や商品の開発が進んだ。

 

 

市場は20年に2900億円、22年には4957億円に

 動画広告市場は今後、通信環境のさらなる高速化により、ユーザーの動画視聴環境はさらに改善が進み、インターネット上での動画コンテンツの流通はさらに拡大すると予測。市場規模は、20年には2900億円、22年には4187億円、24年には4957億円に達する見込み。その一方で、ユーザーからは安心・安全な利用環境の整備が求められることが予想される。

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