エディオン決算は増収増益、4K対応テレビが好調…EC強化も奏功

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

(株)エディオンが8日発表した2018年3月期連結決算は、売上高が前年同期比1.8%増の6862億8400万円、営業利益が同0.7%増の153億7800万円、純利益は同31.8%減の89億4400万円となった。純利益については、前連結会計年度の特殊要因である繰延税金資産の積み増しの影響である58億8600万円を除くと、増益基調にあるとしている。

 

 

6月開催のロシアW杯でテレビ・レコーダーの需要が拡大

 同期では、「蔦屋家電」などに積極的に出店したほか、ネットとリアル店舗を融合させた利便性の高いECサイトの運営を目的として、4月に「エディオンネットショップ」をリニューアルオープン。eコマース事業の強化を図るため、8月には文具・日用品のeコマースサイトを運営するフォーレスト(株)を子会社化した。また、eコマース市場の拡大に伴って物流需要が高まっていることから、同社の強みである配送サービス事業の拡大を図る目的で、3月に物流専門の子会社(株)e-ロジを設立。19年3月期中の営業開始を目指している。

 

 売上高は、積極出店の効果や季節商品の牽引などにより増収に。エアコンと高付加価値商品を中心とした洗濯機・クリーナー、冷蔵庫などの生活家電商品が伸長し、4K対応商品を中心とするテレビも好調に推移した。

 

 営業利益は、出店に係る経費の増加や、コスト高による物流費の増加、ECサイトリニューアルによる減価償却費の増加などにより、販売費・一般管理費は増加したが、粗利率の高いエアコンや高付加価値商品の売上が伸長したことにより増益となっている。

 

 今後の見通しとしては、20年の東京オリンピック開催を2年後に控え、テレビの買い替え需要なども見込まれることから、全体としては横ばい傾向になると予想。年内では、6月にサッカーのロシアワールドカップが開催されることや、12月にBS・CSで4K/8Kの実用放送が開始されることから、テレビやレコーダの伸長を見込んでいる。

 

 また、人件費などのコスト高騰を受けて外食産業が値上げを行っていることから、内食の増加により調理家電などの需要が増加すると予想。19年3月期は、連結売上高が3.5%増の7100億円、営業利益は20.3%増の185億円、純利益は23.0%増の110億円を見込んだ。

 

関連記事